本文の註３において、
「デニリア共和国では、パートタイマーが教育係になることを禁止する法律はない。しかし、どん欲ながらも妙に神経質な側面もあるイージーメリット社では、会社規定によって禁じている。これはパートタイマーに施設運営を頼っていながらも、パートタイマーが教育担当者になれる可能性を信じていないという、イージーメリット社の矛盾とも言えるが・・・。」
と、筆者は述べた。

さて、現実の世界においては、「パートタイマーがパートタイマーの教育係になるというケースは、決して珍しくない。」と筆者は受け止めている。そして、筆者はこの現状を、無条件では、可とも不可とも判断できない。

では、筆者は、「パートタイマーがパートタイマーの教育係になることを可」と判断するに必要な条件として、どのようなものを想定しているのか？
次にその最低限の条件をあげたが、一つだけ、筆者の考えと異なるものが混ざっている。それを当ててみてください。（四者択一）

選択肢 ａ．教育係になるパートタイマーに、インストラクター養成の研修の受講を義務づけ、インストラクションの知識と技術を身につけてもらう。

選択肢 ｂ．何をどのように教育するのか、具体的な方法が明記されているインストラクションガイドブックを会社側が制作し、教育係になるパートタイマーへ、供給する。

選択肢 ｃ．教育係になるパートタイマーの時給を、割高に設定する。

選択肢 ｄ．教育係になるパートタイマーの、それまでの職務経験によって培われた個人的ノウハウに、全面的に依存する。

現実の世界において、パートタイマーの教育を、一部分なりともパートタイマーに委任している事例を探してください。
その上で、次の項目のうちどれが実現されているか、確認してください。もし次の項目が実現できていない場合には、何が原因となって実現できていないか、確認してください。さらに（１）と（２）に関しては、実現しているものの形骸化していないかどうか、確認してください。

以上の結果を知人へ紹介し、ディスカッションしてみてください。

確認項目（１）　教育係になるパートタイマーに、インストラクター養成の研修の受講を義務づけている。

確認項目（２）　インストラクションガイドブックを会社側が制作し、教育係になるパートタイマーへ供給している。

確認項目（３）　教育係になるパートタイマーの時給を、割高に設定してある。（もしくは、教育担当手当を支給している）

なお、パートタイマーによるパートタイマーの教育、およびその仕組みを、社外秘扱いとして公表していない企業・団体も多いことでしょうから、当自主研究課題は、遂行できない場合もあろうかと思いますが、無理のない範囲内であたってみてください。

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