人事制度の構築と運営の方法」(MM式チームワーク主義育成型人事制度 フリーWebカレッジ


フリーWebカレッジ 組織運営学科 コース000070「人事制度の構築と運営の方法」  担当講師:蒔苗昌彦


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<パート1>

●セクション2「当コースの人事制度の主義とは?

当コースが語る人事制度は、おそらく他の人事制度もそうであると同様に※1、「主義」を持つ。

では、当コースが語る人事制度の「主義」とは、どのようなものか?
実は、それは一つではなく、二つある。主義が二つある場合、それらが相容れないようであれば、制度は成立しない。だから、当コースで紹介する人事制度の二つの主義は、当然、親和する。

その一つは、チームワーク主義である。もう一つは、人材(人財)育成主義である。いかがだろう。この二つの主義は、相容れないことはなく、充分に親和する、と私は判断する。もし異論があれば、電子メールにてご意見をお寄せ頂き、FAQコーナーに反映する形で対処させて頂くこととし、この段階では、「チームワーク主義」と「人材(人財)育成主義」は人事制度の構築・展開の上で両立可能であるとの前提に立たせて頂く。

では、この二つの主義を、当コースが語る人事制度に適用する理由とは?

それは、当コースが仮定する組織タイプにとっては、明らかに「チームワーク」と「人材(人財)育成」の実現可否が組織の盛衰に大きな影響を与える、と私は判断するからである。

ここで前セクションのページまで戻って頂く手間を省くため、次にもう一度、前セクションに記載した通り、当コースの人事制度が対象とする組織タイプの条件的要素を繰り返す。

1.事業形態

1)多種多様な業務を抱えている(単一業務専門の組織ではない)
2)多種多様な職務を組織内に必要とする
3)一部少数の職務が踏ん張るだけで組織を維持することは到底不可能である
4)24時間365日体制のシフト勤務、もしくはそれに近い事業運営体制が必要である
5)事業の核となる業務は直接雇用の人間でほとんど行い、
  丸ごと(もしくはそれに近い形)で外注や請負業者に委託することや、他の事業主に任せてしまうことはない6)事業に継続性がある(一時的事業ではない)
7)毎回異なる種類のプロジェクトを、次々と実施していくことが事業の本質というわけではない

2.社員構成・人数規模・その他

1)いわゆる正社員がおおよそ100名を超え、かつ、
  事業拡大に伴い増員していく予定がある人数規模。
  もしくは増員していく予定はないものの数百名以上の単位の正社員規模である※2
3)異なる職務への人事異動があり得る
4)他職務との間で人事異動が不可能な職務で生涯同一職務の正社員が一部必要だとしても、
  同じ人事制度の中で処遇したいと考えている

なお、当コースで語る人事制度の名称は、もし他に類似した制度がある場合それとの違いを明らかにするため、まずはそれを語る私のイニシャルを冒頭に配置させて頂き、続いて「チームワーク主義・育成型」の言葉をつける。結果、「MM式チームワーク主義・育成型人事制度」という総称とする。

ちなみに、当初は「人材(人財)育成」と表記していたのを、「育成」の一言だけに絞り込んだのは、単に文字数を減らしたいからである。

また、人材(人財)育成が主義であるにもかかわらず「育成型」という言葉を用いることにしたのは、単に名称の語呂を良くしたいからで、「型」という言葉は便宜的に使用する。したがって、以後、「育成型」という言葉が登場するたびに、「育成主義」と読み替えて下さい。

以上により、当コースは、人事制度の概論コースとはいえ、実質、「MM式チームワーク主義育成型人事制度」について語るコースとなる。

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当セクションの冒頭へ

※1
バブル経済崩壊以降に流行した主義としては「成果主義」がある。新聞一般紙の一面に何度も登場した言葉なだけに、社会広範に知られた言葉だと思う。

逆に、実際には耳にしたことはないが、「家族主義」という主義があっても、なんらおかしくないと思う。むしろ素敵だと思うが、いかがだろうか?

※2
「数百人とはずいぶん曖昧な・・・」と思われても当然である。ずばり何人が該当するのか判断するには、ずばりその会社固有の特性を知らなければならないが、コース上は一社を特定して語るわけではないので、数百人という曖昧な言い方しかできない。もし一社を特定した判断をお求めの場合には、講師へメールにてお問い合わせ下さい。
 
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当コースの構成(目次)

<パート1・総論>
セクション1「当コースが適用される組織タイプ」
セクション2「当コースの人事制度の主義とは?」
セクション3「当人事制度の特徴」

<パート2・各論>
セクション1「人材育成のPDCAサイクルと考課の位置づけ」
セクション2「当人事制度の構造・フロー(骨格)」
セクション3「基礎能力開発基準を中心とした人材育成のフロー」
セクション4「仕事の構成と賞与までの流れ」
セクション5「管理職・未管理職の区分と等級」
セクション6「長期雇用フルタイム時給労働者の位置づけ」

<パート3・当人事制度の運営に必要なアイテム>
セクション1「人事制度に関連する用語の定義・解説書」
セクション2「基礎能力開発基準(一覧)」
セクション3「区分別・階層別・等級制度」
セクション4「昇級候補者選定基準」
セクション5「作業項目一覧表」(職務分掌マニュアルの一部)
セクション6「実務考課(業績考課)の判断基準」
セクション7「能力考課の判断基準」
セクション8「チャレンジシート」
セクション9「実務考課票」(業績考課票)
セクション10「能力考課票」
セクション11「能力細目チェックリスト」
セクション12「年齢給テーブル」(給与ベース+年齢給)
セクション13「能力給テーブル」
セクション14「職務手当テーブル」
セクション15「新人事制度概要解説パンフレット(全社員向け)」
セクション16「各種規定(規程)」
セクション17「管理職用・人事制度運営マニュアル
セクション18「チャレンジシート活用テキスト(全社員向け)」
セクション19「人事担当者用・人事制度運営マニュアル
セクション20「Q&Aシステム」

<パート4・その他>
セクション1「当人事制度の長所・短所」
セクション2「考課結果の通知」
セクション3「考課の不服申し立て制度」
セクション4「人事制度に関する管理職研修」
          (いわゆる考課者研修との違いについて)
セクション5「導入検討時に発生しがちな論議」
セクション6「制度移行に伴う不利益変更」
セクション7「賞与と報奨金制度」
セクション8「職位の対外呼称と部門独自の呼称」

パート5・用語の定義

パート6・Q&Aコーナー

■講師への質問メールinfo@free-web-college.com

●制作・著作:蒔苗昌彦(担当講師)

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