■セクション２「基礎能力開発基準一覧」
以下に例示する「基礎能力開発基準一覧」は、見ての通り、次の１０の分類に分かれ、それぞれに基礎能力、社会人基礎力の細目が記載される。
１．「健康自己管理」関連（細目合計10）
２．「倫理」関連（細目合計16）
３．「人間関係」関連（細目合計18）
４．「チームワーク」関連（細目合計8）
５．「情報処理伝達」関連（細目合計11）
６．「思考」関連（細目合計17）
７．「行動」関連（細目合計21）
８．「組織行動」関連（細目合計36）
９．「実務」関連（細目合計18）
10．「問題解決」関連（細目合計9）
当一覧は、いわゆる正社員・正職員（役員を除く）を大前提に作成してある。臨時従業員やパートタイマーは、これだけの能力開発を義務にされるほど十分な報酬（給与）を支給されていないという面において、対象外である。もちろん、少なくとも日本においては管理職になることがない面においても、対象外である。（ちなみに、北欧の或る国においては、管理職のパートタイマーが現れているという情報をテレビで観たことがある）
そして、その階層を、１．「実務の最前線につく人たち（いわゆる現場）」、２．「現場リーダー（小チームリーダー）クラス」、３．「いわゆる課長クラス」、４．「いわゆる部門長クラス（事業部長も含め）」の４階層と仮設。※１
一覧表の左隅に「全階層」と記してある細目は、これらの全階層に望むところの基礎能力である。「階層２以上」と記してある細目は、「現場リーダークラス」以上に付加される細目。「階層３以上」と記してあれば「いわゆる課長クラス」以上にさらに付加、「階層４」と記してあれば「いわゆる部門長クラス」にさらに付加する細目である。
※１：
階層の２、３、４は、いわば予備役も含む。ここでいう予備役とは、リーダー（または課長または部門長）に、いつ就任してもいいようにスタンバイしている人である。